女性会計士が専門家として働く中で、クライアントから無理な要望を受ける場合があります。

そこで、女性会計士の1人である筆者が経験した、切り返し方法をご紹介いたします。

1.期限が早すぎて対応できないときは


クライアントから、今日の何時までに、明日までに等、緊急性を要する相談を受けることがあります。可能な限り早急に対応すべきではありますが、どうしてもクライアントの求める期限に間に合わない場合もありますよね。例えば、監査法人での見解を示す場合は、会計士個人の判断で安易に回答できないときがあります。また、審査等諸手続の影響で一定の時間を要する場合もあります。

その際は、現在の進捗状況を説明したうえで、見込みとなる所要時間を提案し、クライアントにとって許容できる期限であるか聞いてみましょう。どうしても間に合わせてほしいと要望を受けた場合は、期限内の回答は一部の内容だけでも問題ないかなど、折衷案を考え提案してみましょう。

2.専門外の内容を聞かれたときは


クライアントから相談される内容の中には、公認会計士としての専門性から回答すべき内容ではないことあります。例えば、筆者の場合、税金申告関係の内容を聞かれたことがありますが、税金申告の内容は税理士に問い合わせる必要があります。また、法律関係の内容を聞かれたことがありますが、それは弁護士等の法律専門家に問い合わせる必要があります。

会計士の業務範囲は一般的にあまり知られていないので、明らかに専門外の業務の依頼を受けることもあります。そんなときは専門業務の範囲外である旨、適切な専門家が他にいる旨を丁寧に説明したうえで、クライアントが困らないように弁護士への照会等、具体的な対応策の提案等をしてみましょう

3.どんな時でも丁寧に


こちらとしては、無理な要望だから困ったと感じていたとしても、クライアントにとっては切実な要望であったり、何らかの事情を抱えている場合もあります

そのため、無理な要望も決して無下にはせず、丁寧に相談に乗り提案をすることで、より専門家としての信頼を得る機会になるのではないでしょうか。
きめ細やかな対応が得意な方が多い女性会計士にとっては、このような状況は腕の見せ所かもしれませんね。